＼ 全世界2,800万人が利用中 ／
カビュウは、基本機能を無料で利用できます。さらに、有料プランには無料体験が用意されており、紹介コードを入力すれば最大2ヶ月間無料で利用可能です。
➤【2ヶ月無料体験】カビュウの登録はこちら ※紹介コード「Ekfb」
株式投資において、中長期的なリターンを左右する要因の一つが、時代の構造変化を的確に捉えたテーマ選定です。特に2026年に向けては、技術革新、地政学的リスクの高まり、エネルギー構造の転換などが複合的に進行しており、市場全体の資金の流れにも明確な変化が生じつつあります。
本記事では、こうしたマクロ環境を踏まえたうえで、筆者が2026年に向けて特に注目している投資テーマを5つ厳選し、紹介します。加えて、各テーマに関連する日本株および米国株にも触れ、今後の投資戦略を検討する際の材料を提供することを目的とします。
2026年、株式市場で「宇宙」と並び、あるいはそれを凌駕する熱狂を巻き起こすと予測される投資テーマ、それが「フィジカルAI」です。 AIが画面の中（デジタル空間）から飛び出し、ロボットや自動運転車といった「身体」を通じて現実世界で自律的に行動を開始する「実装元年」が、2026年に幕を開けます。
フィジカルAI関連の市場規模は、2024年の約180億ドルから、2031年には約2,220億ドル（約35兆円）へ拡大すると推計されています。長期的には、AI搭載ロボットの稼働台数は2050年までに約41億台に達するとの予測もあり、かつてのインターネット革命を上回る社会変革が始まっています。NVIDIAのジェンスン・フアンCEOは、この状況を「ロボティクスにとってのChatGPTの瞬間が到来した」と宣言し、物理世界を理解・計画するAIが新たなフロンティアになると明言しました。
日本政府は2025年末、初の「AI基本計画」を策定し、官民合わせて5年間で1兆円規模の支援を打ち出しました。製造業の現場で培った「身体知（熟練の技や暗黙知）」を強みに、フィジカルAIを日本の「反転攻勢」の核心に据え、人手不足が深刻な介護・建設・物流現場での社会実装を「国家機能を維持するための生存戦略（危機管理投資）」として強力に推進しています。
さらに米国では、フィジカルAIの性能を劇的に引き上げる次世代AIチップ「Vera Rubin（ヴェラ・ルービン）」が2026年後半から顧客へ届けられる予定です。これにより、AIの処理コストが従来の10分の1に低下し、複雑な物理環境をリアルタイムに判断できるマシンの普及を促す「最強の触媒」になると期待されています。
フィジカルAIを「脳（ソフトウェア・半導体）」と「身体（ロボット・駆動）」の観点から、日米の有力銘柄をバランスよく選定しました。
2026年、日本の株式市場において「一過性のテーマ」から「国家の基盤（インフラ）」へと完全に脱皮し、長期的な上昇気流に乗ると予測される投資テーマ、それが「防衛事業」です。地政学リスクの常態化と、政府による「防衛費の対GDP比2％」への前倒し達成に向けた動きが加速する中、2026年は防衛産業が日本の「反転攻勢」を支える巨大な国策市場として、その真価を発揮する年となります。
防衛関連銘柄は、かつては有事の際に短期的に物色される「テーマ株」としての側面が強かったですが、2022年の「戦略三文書」策定以降、その評価軸は「構造的な成長が見込めるインフラ株」へと変化しました。2026年度予算案では、防衛関係費が過去最大の約9兆353億円に達する見通しであり、防衛費のGDP比2％目標も2年前倒しで達成される勢いです。
さらに、2023年に施行された「防衛生産基盤強化法」の影響が本格化しています。これにより、防衛装備品の営業利益率の目安が従来の8％から最高15％へと引き上げられ、企業の収益性が劇的に改善しました。原材料高騰をスムーズに製品価格へ転嫁できる仕組みも整い、防衛事業は今や企業にとっての「ボランティア」から「主要な収益源」へと変貌を遂げています。
2026年は、従来の艦艇や航空機といったハードウェアに加え、デジタル・先端技術領域での社会実装が投資の焦点となります。高市政権下で最重要政策に掲げられている「能動的サイバー防御」の全面導入がその筆頭です。政府は「国家サイバー統括室（NCO）」を中核に、ハッキング被害を未然に防ぐ体制を整備しており、これに伴うサイバーセキュリティ特需が関連企業に波及しています。
また、無人アセット（ドローン）やAIを活用した指揮統制システムも成長領域として浮上しています。2026年はアジアにおけるドローンの大量生産元年になると予測されており、自律型兵器システム（LAWS）やスウォーム（編隊）飛行技術といった次世代テックが、防衛産業に新たなイノベーションを巻き起こしています。
防衛事業を「重工（ハードウェア）」と「デジタル・先端技術」の観点から、日米の有力銘柄を選定しました。
2026年、株式市場でAIブームの「次の波」として、かつてない規模のパラダイムシフトを引き起こすと期待されている投資テーマ、それが「量子コンピューター」です。100年先の技術と思われていた量子技術が、いよいよ「概念」から「実用」へと移行する「量子産業化元年」が、2026年に本格的な幕を開けます。
量子コンピューターの市場規模は、2030年まで年平均34.6％の急成長を遂げると予測されており、2040年には100兆円規模（約7,000億ドル以上）に達するとの試算もあります。 これは現在のAI市場を上回る規模であり、かつてのIT革命を凌駕するインパクトを経済にもたらすと期待されています。 NVIDIAのジェンスン・フアンCEOは、実用化には時間を要するとしつつも、材料シミュレーションなどの重要課題において、従来の計算機で数百万年かかる処理を「数分」で解くポテンシャルを認めています。
2026年は、量子コンピューターが現実世界の課題をスーパーコンピューターよりも効率的に解く「量子アドバンテージ」の達成が見込まれる記念碑的な年となります。 米IBMは2026年末までの達成をロードマップに掲げており、計算機が単なる研究対象から、金融・創薬・物流といった実産業の「武器」へと変わる転換点となります。
また、日本政府は2025年初頭に量子技術分野へ74億ドル（約1兆円以上）規模の巨額投資を表明しました。 さらに、2026年には量子コンピューターの安定稼働に不可欠な「希釈冷凍機」の国内生産モデルが市場投入されるなど、ハードウェア・インフラの供給体制も整い、社会実装を支える「生存戦略」としての投資が日米で強力に推進されています。
量子コンピューターを「計算機（ハード・ソフト）」と「冷却・周辺インフラ」の観点から、2026年に飛躍が期待される有力銘柄を厳選しました。
2026年、株式市場でひときわ輝きを増すと予測されるテーマ、それが「宇宙産業」です。かつては政府主導の「夢」の領域だった宇宙は、いまや民間主導の「巨大市場」へと変貌を遂げています。
世界の宇宙産業の市場規模は、2023年の約6,300億ドル（約100兆円）から、2035年には1兆7,900億ドル（約286兆円）に達すると予測されています。 この成長率は年率換算で約9%に達し、世界全体のGDP成長率予測（5%）の約2倍という驚異的なポテンシャルを秘めています。まさに、かつての半導体産業の成長期を彷彿とさせる勢いです。
日本政府はJAXAに総額1兆円規模の「宇宙戦略基金」を設置し、民間企業の技術開発や商業化を強力に後押ししています。2026年には第2期の採択事業が本格稼働し、多くのスタートアップが社会実装のフェーズに入ります。
さらに、米国ではイーロン・マスク氏率いるSpaceXが2026年中のIPO（新規公開株）を計画しているとの報道があり、宇宙セクター全体の再評価（リレーティング）が起こる「最強の触媒」になると期待されています。
投資対象として外せない、日本と米国の注目銘柄をピックアップしました。
2026年、株式市場で「半導体」という産業の脳に続き、産業の「心臓」として爆発的な熱狂を巻き起こすと予測される投資テーマ、それが「次世代電池」です。これまで「夢の技術」とされてきた全固体電池や、資源リスクを克服するナトリウムイオン電池が、研究段階から量産・実用化のフェーズへと移行する「実装元年」が、2026年に幕を開けます。
蓄電池の世界市場規模は、2024年現在の約5兆円から、2030年には約40兆円、2050年には約100兆円へと劇的に拡大すると予測されています。その中でも、全固体電池やナトリウムイオン電池を含む次世代電池市場は、2045年に約10.2兆円に達する見通しです。国際エネルギー機関（IEA）は、2030年までにEVが新車販売の45％を占めると予測しており、この巨大な需要を背景に、従来の液系リチウムイオン電池（LIB）の技術的限界を突破する次世代技術が、エネルギー地政学を一変させようとしています。
日本政府は「蓄電池産業戦略」を掲げ、2030年までに国内製造基盤を150GWh、グローバルで600GWhまで拡大し、世界シェア20％を確保することを国家目標に据えています。この戦略に基づき、数千億円規模の補助金が投じられ、材料からセル製造、リサイクルに至るまで、中国・韓国勢への依存を脱却する「日本連合」のサプライチェーン構築が急ピッチで進んでいます。
さらに、2026年は具体的な商用化の節目となります。フィンランドのDonut Labが世界初の量産車向け全固体電池を2026年第1四半期に投入するほか、パナソニックが産業機械向け全固体電池のサンプル出荷を開始、上海汽車（SAIC）も同年の量産化を計画しています。これにより、電池の「エネルギー密度2倍・充電時間3分の1」という劇的な性能向上が現実のものとなり、EVの航続距離不安を解消する最強の触媒となります。
次世代電池を「完成車・セル製造（出口）」と「高機能材料・部品（核心）」の観点から、有力銘柄をバランスよく選定しました。
＼ 世界中で2,800万人の投資家が利用中！ ／
moomoo証券の詳細と評判については、以下の記事でより詳しく解説しています！
この記事が気に入ったら
フォローしてね！
コメント